
業務用エアコンでは、2006年10月から、定められた条件での効率を示すCOPに加え、年間の使用条件を考慮するAPF(通年エネルギー消費効率)が表示されています。上の図は、この追加表示を説明したものです。
2015年3月のJIS B 8616:2015の改正では、APFの算出条件が見直されました。また、運転音の表示にも音響パワーレベルが用いられるようになりました。APFは省エネ性能、音響パワーレベルは音の大きさに関する指標で、別のものです。
COP(Coefficient of Performance)は、決められた温度条件で、消費電力に対してどれだけの冷房・暖房能力が得られるかを示す比です。定格COPは「定格能力(kW)÷定格消費電力(kW)」で求めます。現在も定格条件での効率を確認する際に用いられ、APFとは評価する条件が異なります。
APFは、建物の用途、使用期間、運転時間などの条件を設定し、冷房期と暖房期を通した効率を表す指標です。消費電力や年間の電気代そのものを示す数値ではありません。
APFは「冷房期間と暖房期間に必要な冷暖房の熱量の合計(kWh)÷同じ期間の消費電力量の合計(kWh)」で求めます。同じ評価条件で比べる場合、値が大きいほど効率が高いことを表します。
算出では東京地区を条件とし、店舗・オフィス用は「戸建て店舗」、ビル用マルチ・設備用は「事務所ビル」をモデルとして年間の総合負荷を求めます。APF2006は5つの評価点の性能から、この負荷に対応する消費電力量を算出する方式です。
APF2015では空調負荷や外気温度の発生時間などが見直され、中間冷房中温・最小冷房中温・最小暖房標準が加わった最大8つの評価点で算出します。APF2006とは算出条件が異なるため、比較するカタログや仕様書の基準年をそろえて確認してください。
その8つの評価点の詳細は、冷房における定格標準・中間標準の測定空気条件は「室外35℃DB」、中間中温・最小中温は「室外29℃DB」で、暖房における定格標準・中間標準・最小標準は「室外7℃DB/6℃WB」、最大低温は「室外2℃DB/1℃WB」で表します。
APF2015の表示対象は、定格冷房能力56kW以下の店舗・オフィス用、ビル用マルチ、設備用エアコンのうち、空冷式冷房専用形と空冷式冷房・暖房兼用(ヒートポンプ)形です。ただし、水冷式や冷暖同時運転タイプなどの対象外機種があります。実際の消費電力量は地域・建物・設定温度・運転時間などによって変わるため、機器の組合せと使用条件も確認しましょう。
参考:日本冷凍空調学会「通年エネルギー消費効率(APF)」、三菱電機「省エネ性能の指標」、ダイキン「APF算出基準・運転音表示」(2022年カタログ257頁・PDF)
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